ユニティ・テクノロジーズ・ジャパンは、2021年5月1日（土）より、前SAS Institute Japan代表取締役社長、兼日本・韓国統括RVPの堀田徹哉氏が代表取締役社長に就任することを発表した。
ユニティ・テクノロジーズ・ジャパン株式会社は、リアルタイム3D（RT3D）コンテンツを制作・運用するための世界的にリードするプラットフォームである「Unity」の日本国内における販売、サポート、コミュニティ活動、研究開発、教育支援を行っている。
＜以下、プレスリリースより引用＞
リアルタイム3Dプラットフォームで世界をリードするユニティ・テクノロジーズ・ジャパン株式会社（以下、当社）は、前SAS Institute Japan代表取締役社長、兼日本・韓国統括RVPの堀田徹哉が、5月1日付けで、当社の代表取締役社長に就任することを発表いたします。なお現在の代表取締役社長の豊田信夫は同日付で代表取締役会長に就任します。
堀田徹哉は、京都大学工学部卒、スタンフォード大学大学院、建設管理工学及び経営管理工学修士課程修了。大手ゼネコンにおいて社会インフラの設計、施工に従事したのち、アクセンチュア株式会社戦略グループに入社、2002年にエグゼクティブパートナー就任後は同社のメディア・エンターテイメント産業統括、通信・ハイテクグループのアジアパシフィック経営コンサルティング統括を歴任し、2013年にSAPジャパン株式会社、ヴァイスプレジデントに就任、プラットフォームソリューションビジネス、プリセールスグループを統括しました。2015年にSAS Institute Japan株式会社 代表取締役に就任、2017年からは日本・韓国統括RVPを兼任し、AI・アナリティクス市場における同社の成功をリードしてきました。
当社の代表取締役社長に就任するにあたり、堀田は以下のように述べています。
「設立から10年、Unity Japanはこれまで、現経営陣の強力なリーダーシップの下、ユーザーの皆様とともに大きな成長をとげて参りました。その経営陣に参画し、日本のクリエーターの皆様の成功と発展に尽くせることを誇りに思うとともに、大きな喜びを覚えております。Unityが世界をリードするリアルタイム3Dテクノロジーは、ゲーム産業のコア技術であることは言うに及ばず、デジタル・トランスフォーメーションが進むあらゆる産業、分野において、人とデジタル世界とを繋ぐインターフェイス技術として、今後極めて重要となるテクノロジーです。現経営陣とともにUnity Japanをリードし、これから新しい時代を作って行けることをとても楽しみにしています」
当社の親会社であるUnityのCreate SolutionsのSVPとゼネラルマネージャーのDave Rhodesは堀田徹哉の就任にあたり、次のように述べています。
「Unity Japanのリーダーとして堀田徹哉を迎えることを大変喜ばしく思います。堀田さんはこれまで20年以上にわたり、多様な産業のデジタル変革に携わり、テクノロジーとその適用に深い知見と経験を有するとともに、経営者として、ソフトウェアビジネスの事業運営に素晴らしい実績を残してこられました。また、キャリアの前半では、建設エンジニアとして自ら設計やモノづくりにも従事し、Unityの重要な適用領域の一つである建築・エンジニアリング分野にも深い造詣を有しています。これまでUnity Japanを成功に導いてきた経営陣に、堀田さんのリーダーシップが加わることで、Unity Japanが今後新たな成長を遂げることを心から期待しています」
ユニティ・テクノロジーズ・ジャパン株式会社について
ユニティ・テクノロジーズ・ジャパン株式会社は、リアルタイム3D（RT3D）コンテンツを制作・運用するための世界的にリードするプラットフォームである「Unity」の日本国内における販売、サポート、コミュニティ活動、研究開発、教育支援を行っています。ゲーム開発者からアーティスト、建築家、自動車デザイナー、映画製作者など、さまざまなクリエイターがUnityを使い想像力を発揮しています。Unityのプラットフォームは、携帯電話、タブレット、PC、コンソールゲーム機、VR・ARデバイス向けのインタラクティブなリアルタイム2Dおよび3Dコンテンツを作成、実行、収益化するための包括的なソフトウェアソリューションを提供しています。1,800人以上在籍するUnityのR&Dチームは、外部パートナーと協力して最新リリースやプラットフォームのために最適化されたサポートを保証することで、Unityをコンテンツ制作の最先端であるようにし続けています。Unityのクリエイターが開発したアプリは、2020年で月50億回以上ダウンロードされました。
※Unityおよび関連の製品名はUnity Technologiesまたはその子会社の商標です。
