海外メディア「Bloomberg」が1月12日、PlayStation 4は2022年にも100万台以上生産される計画だと報じた。PS4の生産について、ソニーからの公式声明は含まれていない。

　これまで、ソニーは2020年11月にPlayStation 5を発売し、PS4は一部モデルを除いて販売を終了していた。PS5にはPS4ソフトの後方互換機能も搭載され、前世代機は役割を全うするかに思われたが、コロナ禍における半導体不足の影響でPS5の品薄が今後も続くと見られている。

　Bloomberg曰く、ソニーは製造工程が比較的単純で、生産が容易なPS4の生産を続けることでPS5の供給不足を補う方針とのことだ。ソフトの多くがクロスジェネレーション前提となっている現在は、PS4がPS5の代わりとして入手できる低価格モデルのような役割となるかもしれない。

　なお、Bloombergは記事内において匿名のソニー関係者から「PS4は2021年末に生産終了の予定だった」との証言を明らかにしたが、同記事内においてソニーの広報担当者は「PS4の製造を中止する計画はなかった」とコメントしているという。

　国内メディア「AV Watch」のインタビュー内容では2020年11月時点で「PS4からPS5への移行には3年くらいかかる」との想定が幹部から明かされている通り、当初からゆるやかに台数を減らす形で、数年は生産を続ける見込みだったのではないかとも考えられる。

　2014年（海外では13年）に発売されたPS4は2022年も依然、市場に役割を残しているようだ。

　Bloombergの記事は以下のリンクから確認可能。