海外メディア EUROGAMERは、任天堂がハードウェアの取引価格について、価格引き上げの予定がないことを確認したと報じている。

　これは8月25日にソニー・インタラクティブエンタテインメント（以下、SIE）より発表されたPlayStation 5の値上げ（関連記事）を受け、同メディアが行った任天堂およびマイクロソフトの2社への問い合わせに対する回答だという。

　SIEは「困難な経済情勢の影響」を理由に、欧州、中東、アフリカ、ラテンアメリカ、カナダ、そして日本を含むアジア太平洋の一部の国・地域での、PlayStation 5取引価格を9月15日より5,500円値上げすることを発表していた。

　同メディアに対し、任天堂より送られた声明では6月の第82回定時株主総会の古川社長のコメントを引用し、改めて同社のハードウェアの取引価格は現状を維持する方針であることを表明。

　価格戦略についてのコメントは控えながらも、インフレや各国の調達コストの上昇によってハード価格を変更する予定はなく、消費者への最終的な取引価格は常に小売業者が決定するものであるとしている。

　なお、前述の通りEUROGAMERはマイクロソフトへも問い合わせを行っており、こちらも現時点では値上げの予定はないとの回答があったという。